「ESG」の「E」は環境（Environment） - なぜ重要なのか？ 具体的な取り組みは？

はじめに

ESGの環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の3要素の中で、環境（Environment）に焦点をあてて、環境（Environment）の基本的な概念と、その重要度について整理、解説します。

ESGとは

「ESG」とは、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字を取った造語です。「ESG」は2006年に国連が発表した責任投資原則（以下、PRI）で提唱されました。そして、原則に賛同する投資家、企業などが増え、その重要性が広く認識されるようになった投資判断の原則となります。投資家側からは「ESG投資」という形で使われ、一方で、企業側では、ESGを意識した経営として、「ESG経営」という言葉で使われています。

「ESG」の「E」は環境

ESGにおける「E」は環境（Environment）の頭文字です。ここでいう「環境」とは地球環境のことで、とりわけ、企業の事業活動によって汚染や破壊の対象になる自然環境への取り組みを指します。

なお、PRIでは、「無数にあり、絶えず変わっていく」との前提のもと、環境（Environment）の例として以下のようなものを挙げています。

• 気候変動
• 資源の枯渇
• 廃棄物
• 汚染
• 森林減少

「環境」に対する取り組みとは？

企業がESGのE（環境）を取り入れた経営を行うとき、具体的にはどのような取り組みが挙げられるのでしょうか。

「E」が示す環境の中でも中心的な課題となっているのが、気候変動問題です。進行中の地球温暖化を食い止めるために、世界中の企業体が脱炭素（カーボンニュートラル）に舵を切っているのはその代表的な例と言えるでしょう。それでは、他にはどのような取り組みが挙げられるのでしょうか。

・廃棄物や包装資材の抑制
特に製造業では、製品の製造過程で発生する廃棄物の量を減らすことが環境負荷の軽減として効果的です。また、廃棄物だけでなく製品自体のパッケージなども少量化することで、消費者が廃棄するごみを減らすことも効果的な取り組みと言えるでしょう。
特にプラスチックごみは海洋汚染や、ウミガメがビニール袋を誤飲するなどの例に代表されるとおり、生物多様性も脅かすものとして知られています。

・事業活動の省エネルギー化
製造業以外でも、オフィスや稼働施設で使用する電力を少なくするなどで、事業活動自体を省エネルギー化することも環境への取り組みとなります。日常のなかで意識しやすく、従業員一人ひとりが実行しやすい取り組みです。

「環境」の重要度は？ なぜ重要度なのか？

・人類全体の喫緊の課題
今のところ、人類は自然の恩恵無しには経済活動を成り立たせることができません。また、企業活動だけでなく人々の生活全体が環境の安定の上に成り立っているものです。
気候変動や環境災害のリスクはこれらを根底から脅かすものと言え、環境問題は人類全体で優先度の高い課題と言えるでしょう。

・企業の持続的成長に必要
上述の通り、企業活動による環境負荷は世界的に非常に関心の高い問題です。ゆえに、企業活動に対しては環境負荷に関わる様々な規制が設定されており、今後も増えてゆくでしょう。環境問題に継続的に取り組むことが企業活動のスタンダードになっていくため、企業の持続的な成長のために「環境」に対する取り組みは不可欠です。

「環境」への取り組みが不十分なことによるリスクは？

「環境」（Environment）への取り組みが不十分なことで、経営にどのようなリスクやデメリットがあるのでしょうか。

・企業活動自体が停滞するリスク
近年では、環境負荷を軽視した事業を行うこと自体が大きなリスクとなります。
大量の廃棄物を出したり、天然資源を膨大に消費したり、大気・水・土壌の汚染が著しかったりと、現地の環境や人々に大きな負荷をかける企業活動業は、ひとたび槍玉に挙がれば事業の一時停止や見直しを余儀なくされるほど、世間や人々の耳目を集める可能性を秘めています。

・規制対応へのコスト増
前述の通り、環境に関わる企業活動への規制は今後も増えていくと考えられます。つまり、環境への取り組みを高いレベルで実施していない企業は、規制強化のつど短期間の内に自身のビジネスについて見直しを迫られることとなり、結果としてコスト増を招くと考えられます。

おわりに

環境問題は人間の生活基盤に関わる問題であり、「環境」（Environment）への取り組みは、投資家や株主、消費者や従業員といったステークホルダー全員はもちろんのこと、企業自身の持続的な成長に不可欠なものです。

大量採掘・大量生産・大量廃棄といった環境負荷の高い経済活動から抜本的に脱却するような、企業の活動自体の転換が求められています。